おすすめ情報

NISAキャンペーン

NISAキャンペーン

さぎんではじめるNISAキャンペーン概要

対象 NISA
キャンペーン期間 2024年12月2日(月)~2025年5月31日(土)
特典 現金1,500円プレゼント
対象者

以下の条件①~④を全て満たすお客様が対象です。

  1. 上記期間中に当行でNISA口座開設申込みし、アンケートを回答

    NISA口座開設とならなかった場合は対象外とさせていただきます。 アンケートの回答はこちら
  2. 上記期間中にNISAを利用して、5,000円以上の積立投資信託を申込みし、申込翌月までに引落し実績がある
  3. 特典付与までNISA口座及び積立投資信託契約が継続している
  4. さぎんアプリを登録済で特典付与まで解約していない
特典付与方法
  • 2024年12月2日~2025年2月28日までにNISA口座を開設した方は2025年4月末予定
  • 2025年3月1日~2025年5月31日までにNISA口座を開設した方は2025年7月末予定
投資信託指定預金口座へ入金

NISAとは

さぎんではじめるNISA 投資から得た利益が非課税になるおトクな制度

NISA(ニーサ)とは、株式や投資信託の配当金や分配金、値上がりで得られた売却益が非課税になる税制優遇制度です。

利益は非課税

通常、投資信託や株式投資で利益が出るとその利益に対して20.315%税金が引かれます。
NISAを利用した場合、利益をそのまま非課税で受取ることができます。


利益は非課税

どれくらいお得?

どれくらいお得?

NISA制度概要

NISAを活用した将来の資金準備

人生にはさまざまなお金がかかります


1,000万円を貯めるための、毎月の積立額は?

佐賀銀行ならではのサポート

「『NISA』について話をきいてみたい!」そんな時は、佐賀銀行の行員が説明いたします。


佐賀銀行ならではのサポート

など、資産運用の「こまりごと」を解決します。


ご相談は、お近くの佐賀銀行窓口まで!

店舗・ATM

投資信託・NISA口座のお申込みは
インターネット投信が便利

インターネット投資信託(らくらくe投信※)では、投資信託の購入や解約、お取引照会などのサービスが24時間365日いつでもご利用いただけます。投資信託口座やNISA口座開設も開設いただけます。

らくらくe投信のご利用には、さぎんアプリのダウンロードが必要です。

ダウンロードはこちら

  • アプリのダウンロードや利用時にかかる通信料はお客さまのご負担となります。
  • 18歳未満の方はご利用いただけません。
  • iPhone、App Store、Appleロゴは、米国およびその他の国々で登録されたApple Inc.の商標または登録商標です。Android、Google Pay、Google Play ロゴは、Google LLCの商標です。

「どのファンド(投資信託)を選んだらいいかわからない」という方!

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  • 本ツールは商品選択のイメージを掴んでいただくための参考情報を提供するためのものです。
  • 本ツールで投資家に提示されるファンドは当行取扱ファンドに限定されており、これ以外のファンドや、さらには投資信託以外の金融商品は提示の対象に含まれておりません。

お友達・ご家族をご紹介

NISAに関する留意事項

  • NISAのご利用はお1人さまにつき1口座です。(金融機関を変更した場合を除く。)他の証券会社・金融機関と重複してのご利用はできません。
  • 金融機関の変更を行った結果、複数の金融機関でNISA口座を開設したことになる場合であっても、公募株式投資信託等を購入できるのは、各年において1つのNISA口座に限られます。
  • NISA口座を開設するためには、事前に佐賀銀行で投資信託口座の開設が必要です。
  • NISA口座内の公募投資信託等を、変更後の金融機関に移管することはできません。また、金融機関等を変更しようとする年分の非課税投資枠で、既に公募株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 当行は上場株式 ETFの取扱を行っておりません。当行でのNISAご利用は当行取扱の株式投資信託に限られます。
  • 非課税口座の対象となるお取引については、売買(分配金再投資・償還を含む)に関する基準日が「受渡日」、分配金に関する基準日が「決算日」となります。
  • 分配金再投資を行った場合、非課税枠のご利用は、当初買付分と分配金再投資分の合計額となります。
  • NISA口座での損失は税務上ないものとされ、配当所得や譲渡所得等との損益通算はできません。
  • 投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は非課税であり、NISAにおいては制度上のメリットを享受できません。

(令和6年8月)

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